入学案内 諸制度・特典
本校入学後
| 姉妹校への転入学制度 | 転勤、転居などの場合でも、学業を断念することなく全国の姉妹校(東京・大阪・福岡)へ転入学ができます。 |
|---|---|
| 学生割引 | 本校に在学する学生は通学定期および遠距離旅行の運賃について、学生割引が適用されます(入学式後適用)。 |
| 勤労学生所得税控除 | 本校に在学する勤労学生は学校法人校の特典として勤労学生所得税控除の適用を受けます。 |
| 学生補償制度 | 急激・偶然・外来の原因で起きた事故(ケガ)が支払の対象となります。(入院保険金・通院保険金、死亡保険金、後遺障害保険金等が給付されます) |
本校卒業時
国家公務員採用基準
本校昼間部2年・3年課程卒業生は人事院規則により国家公務員採用時には短期大学2年課程卒業と同等に取り扱われます。
修業年限2年以上の専門課程の卒業者「短大二卒」の区分
内閣人事院 細則給実甲326号より抜粋
初任給、昇給、昇格等の基準
なお、一般企業団体においても修得した専門実務知識技能を生かすことによって就職条件は有利です。 本校は職業安定法第33条の2による「無料職業紹介事業取扱校」として就職希望の学生に対し就職の紹介を行います。(名北職学第19-6号)
国家公務員 採用I種試験の受験資格
本校昼間部2年・3年課程卒業者及び卒業見込者はⅡ種の受験資格を有します。Ⅱ種とは、旧来の試験区分、中級職上級職乙種が、昭和60年4月に改正公示されたもので、受験資格は、専門課程(2年・3年課程)・短期大学の卒業者および卒業見込者となっています。
「専門士」 称号付与
本校昼間部2年・3年課程を卒業された学生に対して「専門士」の称号が文部科学省によって与えられます。
家族学費減免制度
「家族学費減免制度」とは、下記の申請条件を満たしている方が、本学園に入学される場合に学費が減免される制度です。
申請条件
下記対象校を卒業もしくは在学している方の第2親等までの方が、姉妹校の昼間部2年課程もしくは3年課程に入学される場合
対象校一覧
| 現校名 | 東京デザイナー・アカデミー / 東京クールジャパン・アカデミー / 東京ビジュアルアーツ・アカデミー / 東京ホスピタリティ・アカデミー / 東京ビジネス・アカデミー 大阪デザイナー・アカデミー / 大阪ビジュアルアーツ・アカデミー / 大阪ホスピタリティ・アカデミー / 大阪ビジネス・アカデミー 名古屋デザイナー・アカデミー / 名古屋ビジュアルアーツ・アカデミー / 名古屋ホスピタリティ・アカデミー / 名古屋ビジネス・アカデミー 福岡デザイナー・アカデミー / 福岡ビジュアルアーツ・アカデミー / 福岡ホスピタリティ・アカデミー / 福岡ビジネス・アカデミー |
|---|---|
| 旧校名 | 【東京地区】 東京デザイナー学院 / 東京ネットウエイブ / 東京クールジャパン / 東京写真専門学院 / 東京写真専門学校 / 東京ビジュアルアーツ / 東京観光専門学院 / 東京観光専門学校 / 第二東京観光専門学校 / 東京観光新宿専門学校 / 東京スクール・オブ・ビジネス |
| 【大阪地区】 大阪デザイナー学院 / 大阪デザイナー専門学校 / 神戸デザイナー学院 / 大阪写真専門学校 / ビジュアルアーツ専門学校 / 大阪観光専門学校 / 大阪ビジネスカレッジ専門学校 |
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| 【名古屋地区】 東京デザイナー学院名古屋校 / 名古屋デザイナー学院 / 東京写真専門学院名古屋校 / 東京写真専門学校名古屋校 / 名古屋ビジュアルアーツ / 名古屋観光専門学校 / 名古屋スクール・オブ・ビジネス |
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| 【福岡地区】 東京デザイナー学院九州校 / 九州デザイナー学院 / 東京写真専門学院九州校 / 九州ビジュアルアーツ / 九州観光専門学校 / 九州スクール・オブ・ビジネス |
特典
1年次学費から50,000円を減免。
申請手続き
募集要項の「家族学費減免制度申請書」に必要事項を記入の上、出願書類に同封してご提出ください。
申請期日
AO入学、各種学校推薦入学、一般入学のそれぞれの出願締め切り日に準じます。
プラトンズサポート
高校にて、日本学生支援機構の給付奨学金の予約申し込みが採用となった方が対象となる、21世紀アカデメイア独自の学費サポートです。
対象
- 高校で日本学生支援機構の給付奨学金の予約申し込みが採用になった方
- AO入学にエントリーされた方
※多くの高校での申し込みは2025年6月まで
※高校を卒業されて1年未満の方も対象です
サポート内容
- 入学前の入学金納入不要
- 入学前の授業料納入不要
- 入学後の学費は半期分割納入
※入学前3月に別途、教科書・教材費の納入がございます。
サポートのスケジュール
※入学前3月に別途、教科書・教材費の納入がございます。
注意点
- すべて相当額となります。
- 徴収する費目や金額は入学する学校により異なります。
- 半期に一度、家計収入の見直しや学業成績の判定があり、支援区分が変動もしくは対象外となることがあります。
- 特待生制度との併用が可能です。
- 入学を辞退された場合、入学金相当にあたる学費は返金されません。
- 採用候補者となった方は、入学後に手続きが必要となります。